娘の治療に関するコメントをいただきました。回答を兼ねて、これから娘の医療機関、治療に関してまとめて書いていきます。 本来、学校事故やいじめによって児童生徒に心身の障害が生じたときは、学校は治療のために速やかに医療機関の紹介等を進めることが記されています。 しかし、学校は一切治療について、助言、支援を行っていません。 これから書く治療歴はすべて、友人のカウンセラーや、そのまた友人の専門職、以前から通所していたところ、上の子たちのご縁で奇跡的につながった場所ばかりです。 いじめが確定した後、行うことになった個別指導、個別支援のための関係者会議でさえも、やるべきことを知らず、結局保護者がスクールソーシャルワーカー主導で動くよう算段をつけなければなりませんでした。 学校事故対応を早期に確定すれば、このような苦労は避けられたでしょう。 娘の事故に際し、医療機関には、発生直後の平成28年6月２０日より小児科、その後MRIや脳波の検査を経て、５か月後の１１月より、思春期外来のある小児精神・神経科に月１回のペースで通院しています。並行してスクールソーシャルワーカー面接も月１回地元の保健師、障害者支援NPOのスタッフを交えて行っています。 心理カウンセリングを教育センター、発達障害への面談支援を５歳から通所している発達障碍者支援センターにて続けており、不定期ながら、スクールカウンセラーによる面談も学校で行ってきました。 なおPTSDの診断基準が変わったことで、現在は「死に至る恐怖」を感じな場合のみがPTSDと診断されます。娘の場合、以前なら複雑性PTSDと呼ばれたものに該当する可能性は高いのですが、現在この診断名自体が無くなってしまったため、適応障害としての保険診療、診断しかできなくなっています。 治療に関しては、副腎疲労を疑い、自費診療で検査もし、中程度の副腎疲労との診断はいただきました。しかし、小児科向けの治療が確立しておらず、処方はできない状態と言われてしまいました。 トラウマ治療に期待し、EMDRの問い合わせを教育センターを通じて行っていただけたのですが、発達障害児にEMDRを行ったエビデンスが存在しないので、リスクが高く実施できないと断られてしまいました。 NLPや認知行動療法を組み合わせて働きかけを行ってきましたが、複雑性PTSDの性格症状である、「自分が悪いと思い込むことで、トラウマに蓋をする」症状を解決するためには学校や行政が決定的に間違っていたことを認めてもらわなければならず、市長さえ「間違っていない」という状況では、これは非常に困難でした。 １月３１日に災害給付が認められた途端、その日の晩はフラッシュバックが続いて一晩うとうとする状態で、「なんかいろいろ思い出したけど、目が覚めたら覚えていない。」となりました。翌日も眠りは浅かったですが、そこから、睡眠の質が大幅に変化して、深い眠りが早く始まり、長く続くようになりました。 一時期、血中コルチゾール値が平均の半分を割るほどの低い数値で、１年後もほんのちょっと上がっただけの状況でした。再度検査をしてみたいところです。 保護者としては、不眠の治療で投薬されていた、コントミン30mgの影響で、記憶力が異常なほど低下して、WISCでも軒並み数値が落ちる事態となったので、そこがとても気になり、なんとかSPECTの検査を受けられないかを検討しました。しかし、MRIで異常ナシの状況では、保険診療での検査は受けられず、費用面で困難でした。国立の発達障害を研究している機関で治験がないかの問い合わせもしましたが、該当せずダメでした。 ベンゾジアゼピン系のお薬で、しかも小児科の精神安定剤ではないものを使わざるを得なかったことには、保護者としてくやしさがあります。アメルやメラトニン系の薬はおう吐などの症状が出たうえ、まったく効果がなかったのです。 これら一連の治療歴から、娘の案件を事件化することは本人の心理的負担を増し、病状を悪化・固定化させてしまう恐れがあるとして、医療・法律両方の専門家からNGが出ています。 民事では、国家賠償請求訴訟法に基づく国賠訴訟となり、弁護士費用等も含めると時間がかかる上、赤字になります。死亡案件でない国賠の賠償額は非常に低く、プライバシーの保護も難しくなります。すでに２ちゃんねる晒し等でダメージを受けている娘に、これ以上の負担を負わせる必要性は疑問です。裁判である以上は勝つか負けるかはやってみないとわからず、精神的にも消耗させられます。 刑事告訴や被害届では、繰り返し事件当時のことを事情聴取されることを避けられません。これが本人の病気には良くないと医師や弁護士は言います。これは刑事告発を行っても、捜査過程は変わらないので、あまり意味がありません。 学校事故が確定する以前、市議会内部では激しい保護者バッシングも起こっていました。市長までもが法律的検証も行わないまま教育長の言うなりの状況となっていました。この状況で進路が確定していないままだと、娘の進学先の確保にも悪影響が心配されます。違法を違法と理解できないまま行う人たちが教育行政を担っているようなものですから。 まずは、目の前の課題である進学先の確定、その後は進学先との途切れのない支援のための情報共有を先行させざるを得ないと考えています。