キャンペーン成功!

学校再開後も必須の               オンライン授業を早急に推進してください!

1,279人の賛同者により、成功へ導かれました!


 

学校のオンライン授業推進のために、ぜひご賛同をお願いします!

私は、中学校1年生の子供を持つ母親です。夫の転勤により、子供は、ドイツと日本の幼稚園、その後アメリカと日本の小学校に通いました。

日本の学校に戻ってきて、そのあまりのアナログさ先生がたの負担の大きさに驚いていましたが、今回のコロナウイルス禍で海外の友人たちから続々と、オンライン授業が行われているという情報が入ってきました。多くの国が大変な苦労をしながらも、かなり早い段階でオンライン授業を導入していますが、世界から見ると、異常とも言えるほど遅々として進まない日本の現状に、いてもたってもいられなくなり、オンライン授業推進の署名運動を始めました。

 

<日本の現状>

署名開始当時から少し状況が変わりましたが、それでもオンラインで子供に対応している学校はごくわずかです。ほとんどの学校では学校休校時、オンライン授業はおろか、先生がオンラインで子供の様子を見ることすらできず、保護者や生徒に来校させ、プリントの課題を配るだけという現状でした。

学校開始後は、オンライン授業を実施していた学校でも、すっかり対面授業にもどってしまったところが多いのが現状です。

オンライン授業に着手もしない学校と、この機にしっかりとオンライン授業に取り組み定着させた学校では、教育格差学校や生徒のデジタルレベルの格差がどんどん広がっていると言われています。

日本は2019年12月の発表で、OECD加盟37カ国中学校でのICT教育(オンラインも含む情報通信技術を使った教育)がなんと最下位で、危機的な状況と報告されています。今ここで動かなければ、日本の教育は世界からどんどん離され続けます

学校が再開されたとしても、上記の理由から、またウイルスの第三波や自然災害が懸念される現在、オンライン授業推進を止めるわけにはいきません

<オンライン授業導入の問題点と対処>

家庭間の、デジタル格差、所得格差の問題点があります。オンライン授業導入にあたり、ご家庭によっては通信機器がない、Wi-Fi環境がないなどの問題もあるでしょう。これに関しては、すでに文科省と民間企業通信機器の貸与などの対応策に取り組み文科省はオンライン授業推進のガイドラインも発表しています。

しかし、実際に実施するのは各地方自治体や学校で、財源や人材の格差自治体首長、教育長、学校長の判断により、オンライン授業実施の差があるのが現状です。

また、オンライン授業のスタートにあたっては、先生方も新たな取り組みをしていくことになるでしょう。その際、それでなくとも膨大な先生の負担を最小限度にするために、不必要な雑務を減らしIT要員を配備し、できる範囲でのオンライン化から早急に始めることが求められています。

導入時は大変でも、オンライン化が進めば、宿題の管理なども格段に楽になり、先生方の負担も軽減すると思われます。

今後も、全世界のオンライン化は避けられないという現実を見据え、一刻も早い対応が求められます。

 

<総括>

子供たちの明るい未来を創るために、あなたの住んでいる地域、学校の在り方をよく見てください。一人一人が自分ごととして署名という行動をとることで、学校が、子供たちの未来が、ひいては日本の未来が変わります。

このキャンペーンに、沢山の皆様が賛同してくださる事に心から感謝します。ありがとうございます。

<共同発起人>

未来の教育シンポジウム

https://www.facebook.com/groups/2581223675484799/

<参考資料>

文部科学省 2020年5月11日 学校の情報環境整備に関する説明会の動画

https://youtu.be/xm8SRsWr-u4

 



今日:玲衣さんがあなたを必要としています

神谷 玲衣さんは「学校再開後も必須の、オンライン授業を早急に推進してください!」キャンペーンにあなたの手伝いも必要としています!玲衣さんと1,278人の賛同者と一緒に賛同しましょう。