「香害は発生機序や原因が未解明なので対応ができない」と、文科省は、香害や化学物質過敏症の対策が取れない理由に挙げます。しかし、実は、厚生労働省の研究で、香害と共通性のあるシックハウス症状や化学物質過敏症について、ある程度のことが解明されてきています。

　こうした厚労省の研究や、環境中の微量な化学物質の健康影響に関する、環境省の調査研究にも携わってきた、この分野の第一人者である研究医の坂部貢先生（千葉大学特任教授、北里環境科学センター 客員研究員）の香害に関する見解を以下に紹介します。

　厚労省では、「種々の症状を呈する難治性疾患における中枢神経感作の役割の解明と患者ケアの向上を目指した複数疾患領域統合施設共同疫学研究」という、長い名前の研究のなかで、化学物質過敏症を「中枢神経感作症候群」の一つとして、継続して研究しています。

＊過去の研究成果の論文：「種々の症状を呈する難治性疾患における中枢神経感作の役割の解明と患者ケアの向上」https://www.css-kenkyuhan.com/files/user/css.pdf

2022年度の坂部医師の分担報告書には、重要な見解が示されています。　
https://mhlw-grants.niph.go.jp/system/files/report_pdf/202211048A-buntan8.pdf

以下、報告書から抜粋して引用します。

結果　：　CS（化学物質過敏症）症状有訴者の症例について調査し、症状出現の契機（要因）に関する最新動向について調査した。その結果、約70％の有訴者の契機が、柔軟剤、洗剤、除菌剤等に含まれる香料の香り（臭気）であることがわかった。（以下略）

考察　：　今回の調査では、柔軟剤と含まれる香料の香りと症状出現に強い相関性があり、嗅覚に関する神経路を通して、高位中枢の活動、特に情動反応に関する活動を強く惹起することがわかった。

結論　：　個人及び集団における生活衛生上の対策を立てる上で、香料の使用は十分に考慮される必要性があると考えられた。

　要約すると、「化学物質過敏症状の要因の70％が、香り（臭気）によるもので、両者には強い相関性があるから、個人や集団の生活衛生上、香料の使用は考慮される必要性がある」という見解になります。

坂部医師の見解からも子ども達が集団生活を送る園や学校では、「無香料推奨」を求めることがおとな達の急務です。

　そして、坂部医師は、香害の子どもへの影響に関しても注意喚起を行っています。
『食べもの通信』（2026年５月号）には、「神経系と全身の働きをかく乱　香害のダメージが大きい子どもたち」と題した記事を寄稿しています。

記事の前半では、香害や化学物質過敏症について医学的な解説がされ、後半で、子どもの問題に触れています。

香害は、とくに子どもへの影響に注意が必要です。子どもは体が小さいぶん、１回当たりの呼吸の曝露量が相対的に多くなるうえ、解毒機能や神経系が発達途上にあります。そのため、同じ濃度の香料であってもおとなより影響を受けやすい傾向にあります。

実際に、頭痛や吐き気、咳、皮膚症状、集中力の低下などが報告されていた学校や保育環境においては、学習や行動にも影響を及ぼす懸念も指摘されています。

また、におい刺激に対する不快感を、うまくおとなに伝えることが出来ないことも多く、周囲が気づきにくいという問題もあります。

さらに記事の結びでは、「香料は化学物質であり、身体の働きを攪乱する可能性を持つという理解が重要」と述べています。

専門の研究医が、香害が子どもに与える影響の大きさについて注意喚起し、集団生活での香料使用の見直しの必要性を提起しているのです。

「学校を『無香料』に！」が、その答えではないでしょうか。

　＊『食べもの通信』（2026年５月号）　https://www.tabemonotuushin.co.jp/publics/index/183/detail=1/b_id=1100/r_id=1657/#block1100-1657