森林での大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設を巡り、環境や景観を悪化させる恐れがあるとして、住民が反対運動をするケースが全国で相次いでいる。背景には、太陽光ブームで山間部に開発の手が伸びていることがある。環境にやさしいとされる再生可能エネルギーが環境破壊の懸念を生み出す皮肉な状況になっている。【高橋祐貴】 　岡山県北東部にあり、緑豊かな山が広がる美作市。東京のエネルギー会社が国内最大級の出力２５７メガワットのメガソーラーを建設するため山を切り開いている。約４１０ヘクタールの斜面に約７５万枚の太陽光パネルを設置する計画で、来秋に稼働予定だ。 　「古里の水が汚されて悲しい」。地元で農業を営む男性（６７）は憤る。男性らは昨年２月、工事を許可しないよう約１２５０人分の署名を県に提出した。だが許可は出され、３カ月後に工事が始まった。 　雨が降ると土砂が川に流れ込み、畑の貯水タンクは泥で詰まるようになった。野菜は生育不良になり損害は数百万円に上るという。 　男性は環境破壊を訴えているものの、工事が止まる気配はない。工事と川の土砂との関係について、この会社は「コメントは控える」としている。 　福岡県飯塚市では、山でのメガソーラー計画に住民が反対運動を展開。「九州北部豪雨と同程度の雨が降れば土砂崩れが起きる」などと不安を訴えている。事業者は説明会を開いて理解を求めているが、折り合いは付いていない。 　愛知県東浦町では今年３月、森林伐採で住環境が悪化したなどとして、建設予定地の周辺住民や地権者ら約２０人が県に対し開発申請を許可しないよう求めて提訴した。 　背景にあるのが土地不足だ。東日本大震災後の２０１２年、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度が始まり、電力会社が１０～２０年間、一定価格で発電を買い取ることになった。環境への影響を調査・予測・評価する「環境アセスメント」が当初不要だったこともあり、採算を見込んだ企業が次々に参入。経済産業省によると全国のメガソーラーは１３年９月末の４９７件から１７年９月末には５７８５件にまで増えた。 　平地での土地確保が難しくなり、やがて山や森での開発が進んだ。安価な中国製太陽電池パネルの普及で設備投資が削減できるようになり、造成工事費が工面しやすくなったことも拍車を掛けた。 　下関市立大の山川俊和准教授（環境経済学）は「メガソーラーの開発は土砂災害につながる恐れもあり、危険度の高い地域では、自治体は設置を規制すべきだ」と適切な対策をとった上での事業展開を求めている。 ４４市町村、条例で規制 　メガソーラーに対する反発を受け、山林開発の規制に乗り出す自治体も出ている。 　人気観光地・由布院温泉を抱える大分県由布市は２０１４年、全国に先駆けて規制条例を施行した。一定規模の施設を設置する場合、地元自治会や近隣住民に対する説明会の開催を事業者に義務付ける。市担当者は「温泉近くでの開発計画に住民が反対運動を起こし、その声に応えるべきだと考えた」としている。 　同じく茨城県つくば市では１６年、一部地域で太陽光発電施設の建設を禁止する全国初の条例を制定した。 　ＮＰＯ法人「太陽光発電所ネットワーク」（東京）によると、１７年度末時点で山形、長野、大分の３県と神戸、仙台、福岡の３政令市で、太陽光発電を明記した環境アセスメント条例を制定している。また、４４市町村が、企業側に説明会開催を義務付けることなどを盛り込んだ条例を設けている。【高橋祐貴】 https://mainichi.jp/articles/20180530/ddn/012/040/066000c ----------------------------------------------------------------------- ※「作東メガソーラー発電所」は、岡山県美作市内にある旧作東セントバレンタインリゾート計画跡地、および旧ペニンシュラゴルフクラブ湯郷コースの跡地の約400haの用地に建設。